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貯金にもリスクあり!インフレ時代の資産運用術を徹底解説

2015.08.16 時事ニュース

我々日本人の多くは貯金をすることが当たり前に行われており、投資に関してあまり馴染みが薄いものとされてきました。長年のデフレによる物価の下落に伴い、商品価格が下がるだけではなく、収益性の悪化により、サラリーマンの給料やボーナスにも大きく影響してしまいました。しかしながら、アベノミクスによる景気回復に伴い「インフレ時代」に突入すると、今後は貯金だけではなく投資による資産運用を検討していく必要性があります。今回はインフレ時代の資産運用術を解説します。
 

 

インフレ=お金の価値が下がる

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リーマンショック以降、アベノミクスにより景気が回復傾向になり、長年続いたデフレから脱却し「インフレ時代」へ突入しようとしています。貯金は元本保証されているためリスクが無いと考えている方が多いですが、実は、インフレになるとお金の価値が下がってしまい、貯めた貯金の金額に対する価値が下がってしまうというリスクがあります。
 
例えば、海外旅行に行かれた際に、日本では100円で販売されているものが、物価が高い国に行けば、現地レートで150円だったり200円だったりすることもあります。もちろん、日本より物価が安い国に行くとそれより更に安くなることもあります。そのため、インフレが加速すると物の値段が高くなっていくことが予想されます。
 
今後は貯金だけではなく、インフレに強い「投資」を行う必要があると言えるでしょう。
 

インフレ時代には株式、不動産、外貨投資

インフレ時代に最適な投資は以下になります。
 

  • 株式
  • 外貨投資
  • 不動産・REIT

株式投資は企業へ投資することになり、インフレにより企業の収益性が向上することで、株価が上昇することが期待できます。また、不動産は貨幣価値が低下することにより、相対的に価格が上昇しますので、インフレ時代に最も適した投資といえるでしょう。最後に、外貨投資は円以外の通貨に投資することで、円の価値が低下するのに対し、外貨は円に対して価値が上がることになりますので、インフレ対策としては有効だと言えます。外貨への投資は、外貨預金の他、外国株や外国債券など外貨建ての投資商品に対しても同様のインフレ対策として期待できます。
 

  • 投資信託の積立購入

株式や不動産の購入はある程度まとまった資金が必要になります。しかしながら、資金が用意できない方や投資をはじめて行う方におすすめできる方法としては、国内外の株式や債券、不動産などを組み合わせた投資信託を積立購入することです。インターネット大手証券会社「SBI証券」では、買付手数料無料(ノーロード)の投資信託が500円から買付することができます。
 
投資信託は、投資者から預かった資金を元に投資運用会社が様々な株や債券に分散して運用を行う投資商品です。投資信託には実に様々な銘柄が存在していますが、筆者がおすすめしたいのは、インディックス型と呼ばれる「日経平均株価」や「TOPIX(東証株価指数)」に連動した投資信託です。投資信託は投資運用会社が行っていることから具体的な値動きに対する情報収集が困難であるというデメリットがあります。しかしながら、インディックス型の投資信託であれば、新聞やニュースサイト、テレビニュースなどで値動きに対して情報収集が容易であり、直近の状況や将来の予測などがし易いと言えます。
 
例えば、日経平均株価に連動した投資信託であれば、「ニッセイ日経225インディックスファンド」が低コストで運用可能です。SBI証券では月額500円からノーロードで買付が可能となっています。その他のおすすめインディックスファンドや詳細については下記サイトをご覧ください。
 
ノーロード投資信託徹底ガイド「インデックスファンドのおすすめを一覧に!」
 

  • 上場投資信託(ETF)の買付

まとまった資金で運用したい方や株式同様に売買タイミングを見計らって購入したいと考えている方には、上場投資信託(ETF)をおすすめします。ETFとはExchange Traded Fundの略称で「日経平均株価」や「TOPIX(東証株価指数)」など株価指数に連動した投資信託です。先程紹介したインディックスファンドと異なる点として、現物株同様に上場コードが付与されており、市場が開いている時間帯で株と同様に取引できる点です。そのため、株価が下落したタイミングを見計らって株式を購入するとったことが可能になります。
 
ETFは少ない資金で運用出来る事も大きなメリットです。現物株を購入するとなれば、銘柄にもよりますが10万円から100万円程度とある程度まとまった資金が必要です。しかしながら、日経平均株価に連動した「MAXIS日経225上場投信」の場合、執筆時点では1口あたり2万円台から購入可能です。
 
一方で、ETFは売買する際に売買手数料が発生してしまう点がデメリットとなります。しかしながら、三菱UFJフィナンシャルグループのインターネット証券カブドットコム証券」では、「フリーETF」と呼ばれる売買手数料が無料になるETFを扱っています。国内外の株価指数、国内REIT指数、海外債券指数など長期投資に最適なETFが無料で購入することができます。カブドットコム証券のフリーETFの詳細ついては下記サイトをご覧ください。
 
カブドットコム証券「フリーETF(手数料無料上場投信)」
 

リスクを抑えるには分散投資が重要

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投資と聞いて、多くの方が「リスクがあり大変怖いもの」といったイメージを抱く方が多いのが現状です。しかしながら、投資は分散することでリスクを抑えることができます。資産は現金の他、国内外の株式と債券、不動産(REIT)をバランスよく組み合わせることが重要です。先程紹介した投資信託やETFの場合、一つの銘柄に対して複数の株もしくは債券、不動産(REIT)に分散して運用されていますので、個別株を購入するのに比べるとリスクは低いと言えます。
 
投資信託にも国内外の株式と債券をバランスよく組み合わせたインディックスファンドも存在しますので、安定志向の方はバランス型の投資信託を利用することを検討してみてもよいでしょう。
 

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2015.08.16 #時事ニュース

Takamichi Yoshikawa

吉川です。株式や債券を中心に投資を行う傍ら、投資や金融サービス、経済に関するウェブコンテンツの作成やウェブサイトの運営を行っています。当サイトでは、ビジネスの旬なネタをご提供いたします!


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