ECモールから自社でECサイトを構築・運営する動きが広がる
近年、楽天やYahoo!ショッピングなどの仮想商店街（ECモール）から、自社でECサイトを構築・運営する動きが相次いでいます。近年では、簡単にECサイトが構築できるツールが増えていることに加え、SNSの普及などで販促も容易になっていることなどで、自社でECサイトを構築して運営する敷居が下がっていることが背景としてありそうです。
メガネ通販の「オンデーズ」は楽天市場から完全撤退
2017年4月17日付の日経MJの記事では、「さらば楽天、自前サイトで勝負」という見出しで、オンデーズが楽天市場から完全撤退したことを取り上げられています。記事によると、オンデーズ以外に楽天市場から退店したショップの数は「今年に入って約160」とのことで、ECモールから撤退する動きが加速しています。
オンデーズが楽天市場から撤退した理由としては「方向性の違い」とのことで、ECサイトのデザインを楽天仕様に合わせる必要があることや集客をするためには「ポイント◯倍」など派手に演出する必要があること、SNSなど外部リンクを使って連携が禁止されていることが理由としてあるとのことです。
同社の公式サイトはホワイトを基調としたシンプルなデザインになっていることやインスタグラムと連携を行っているを考慮すると、楽天と方向性を合わせるのは難しいことが伺わせます。
ECモールは出店は簡単だが制約が多くデザインや販促が不十分
楽天市場やYahoo!ショッピングに代表されるECモールは、ECサイトの出店が簡単にできる代わりに、多くの制約が付いていることがデメリットとしてあります。
ECモールにショップを出店する場合は、予めインターネット上のスペースを利用して商品や価格を登録することで簡単にECサイトの運営ができますが、オンデーズの事例同様に、デザインやレイアウトに制約があることや外部リンクが禁止されていること、顧客情報はECモール側で管理されているため顧客情報が参照できないため、SNSを使った販促活動やポイントなどの顧客を囲い込む手段が取れないなどのデメリットがあります。
また、2013年にYahoo!ショッピングが出店を無料にしたことで中小事業者などが簡単にECサイトを出店できることから出店者が急激に増えており、必然的に価格を下げないと、自社のECサイトが検索上位に表示されずらくなるなど、埋没するリスクも指摘されています。
ECサイトの運営支援ツールが広がり自社運用の敷居が下がる
ECモールから撤退後は、自社でECサイトを構築して運営することで自由にデザインやレイアウトが決められること、販促活動が自由にできるなど制約から開放されますが、最近では、ECサイトを運営自体も簡単にECサイトの構築や販促、決済ツールなどECサイト運営支援ツールが増えていることで、ECサイトの構築の敷居も下がってきていることも背景として考えられそうです。
株式会社ロックオンが提供しているオープンソースの「EC-CUBE」をサーバーにインストールすることで、自由にECサイトが構築できます。さらに、集客など販促ツールの活用やクレジットカードの決済ツールなど、ECサイトの運営に必要な管理機能が豊富に活用できるのも特徴です。
ECモールはあくまでも販売するためのスペースを提供しているに留まっていますが、店側は単純に物を販売するだけではなく、売上を伸ばすための販促活動を行うことが重要であることを考えると、ECサイト運営支援ツールの活用はますます広がっていくことが予想されます。
