電気自動車（EV）の時代が目の前に！日本の自動車メーカーの地位は維持できるか？

自動車が電気で動く時代も目の前に迫ってきています。世界各国でもEVの普及を促す政策を進めており、フランスと英国では2040年までにガソリン車とディーゼル車の販売を禁止しEVへの転換を進める政策を発表しました。
 
この様な状況において、日本の基幹産業として発展してきた自動車産業ですが、世界的にEVへの転換が進む中で日本勢の動きの遅さが懸念されます。
 

世界各国の政府がEVの普及策を進める

世界的にEVの普及を後押ししている背景としては「地球環境問題」です。ガソリン車やディーゼル車では排出ガスにより地球環境への悪影響を及ぼしてしまいます。
 
近年ではフォルクスワーゲンの排出ガス不正問題が発覚したことで、クリーンディーゼル車への信頼が落ちたことも1つの要因であると言えます。さらに、自動車制御が電動化し自動運転などの開発が加速していることから、必然的に電気に移行せざる得ない状況となっています。
 
フランスと英国は2040年までに従来のガソリン車やディーゼル車の販売を禁止しEVに完全転換することに加え、大気汚染を軽減するために中国ではEVやPHVに対して補助金を出支給、インドでは2030年まで新車は全てEVとする方針を掲げています。
 

ハイブリット（HV）の時代は終わりEV時代に本格転換へ

日産本社に展示されている電気自動車「リーフ」（横浜市西区：筆者撮影）
 
当初エコカーとして「EV」も候補として検討されていましたが、当時では200キロ程度しか走行できないことや、充電インフラの問題で、トヨタをはじめは走行距離を維持することから「HV」に注力する方針を掲げました。
 
一方で、日産については、カルロス・ゴーン最高経営責任者（CEO）の指揮のもと、EVの「リーフ」を販売するなど、他の日本メーカーより先手でEVの開発を進めています。ただ、EVのラインナップは1車に留まっておりラインナップの増加が求められます。
 
近年では、EVの性能が向上し500キロ程度と走行距離も伸びており、EV充電器の設置も各地で見られる様になっていることから、従来のガソリン車並に性能が向上しています。さらに、「テスラ」など新興企業がEVに参入するなど、世界の自動車産業を取り巻く競争は厳しくなってきている状況となっています。
 

日本メーカー各社もEV対応を表明、新しい発想が鍵！

EVの性能向上やインフラの普及に加え、世界的なEV促進策が進む中、トヨタ自動車は20年までにEVを扱う方針を表明しました。また、ホンダも中国向けにEVを2018年に投入する方針を明らかにしています。マツダもトヨタと提携してEV開発を進めることを明らかにしています。
 
自動車産業における日本勢の地位を維持するには、既存の価値観や慣習を脱却し新しい発想を取り入れることがポイントとなりそうです。