株価急落時の4つの心構え
中国景気の減速を懸念して、新興国を波紋に世界中の株価や通貨が急速に下落しました。それに伴って、日経平均株価も2万円台から一気に1万7000円台まで下落しました。今回の下落を受けて多くの個人投資家が慌てて保有している株価を売却し安全資産に移す方が増えました。一方で、今回の下落がチャンスと考え買い注文が入るなど、入り乱れている状況となっています。2008年に起こったリーマン・ショックは大変記憶に新しかっただけに、今回の株価急落は万が一のリスクにどの様に備えるべきなのか考えさせられる出来事となりました。今回は株価が急落した時の心構えを探ってみました。
平常心を保ち、株価が急落した要因を分析する
株価が急落した時の心構えとして一番重要なのは平常心をできるだけ保つことです。何かがきっかけで株価が下落した時、多くのニュースメディアでその要因に対する報道がなされますが、その多くが投資家の不安感を煽る内容が多く、その報道が更に輪をかけた状態となっていることは言うまでもありません。不安感を煽ると多くの投資家が手持ち資産を売却するなどの行動を行ってしまうことから、更に株価が下落してしまう要因となってしまいます。
また、人間は自分が想定しない事が起きた場合、直感的に深く考えず慌てて行動を起こしがちです。先々の事を考えずに目先の出来事だけで直感的に行動するのは投資に限ったことではありませんが、逆に大きなリスクにつながる恐れもあります。想定外の出来事が起きた場合、まずは一呼吸おいて、今回の出来事に対する要因を冷静に分析することが重要になります。
今回の中国景気の低迷は以前からも懸念されてきた内容で、経済が良くなると何時かは波が来て悪くなることは普通に考えると予想できます。しかし、中国の景気低迷については若干長引ことや、政治的なリスクというのは十分考えられます。しかし、通信や電気、石油といったインフラ的な事業は外資や民間の参入が厳しく規制されている状況ですが、最近では規制緩和も少しづつは動き始めており、長期的な目線で考えるとまだ多くのチャンスは残されているといえるでしょう。
現在保有している投資対象銘柄を確認する
次に重要なのが、現在どの銘柄に投資しているのかを確認することです。後程説明するリバランスの話にも関連してきますが、自分が保有している資産に対して株などのリスクが高い資産と債券等のリスクが比較的安全な資産などバランスの見直しをすることが出来ます。下落要因を分析した結果、長期的にも回復の見込みが望まれないものであれば対応が必要となります。例えば、リーマン・ショックの要因となったサブプライムローンの証券化商品などが含まれる銘柄を保有していた場合や、今回の中国景気低迷から、中国株や新興国株などの投資割合が多い場合などが見直しの対象となります。
世界的に株価が下落した場合など、直接下落の要因と関わりが無い個別株の他、上場投資信託（ETF）や投資信託など多くの株価や債券に幅広く分散して投資しているものであれば、基本的に時間が経過するとともに解決するでしょう。ただし、企業の業績悪化やリストラなどの実施で保有している個別株だけが急落した場合などは時間的解決は期待できませんので対応が必要になります。
許容できる目減り額を決め、リスク資産と安全資産を分ける
株式などのリスクが高い投資商品を購入する際には事前に許容できる目減り額を設定しておくことが重要です。保有している投資商品が株式のみであった場合、そのうち30％ぐらいの下落を想定して購入することや、30％の下落が許容出来ないのであれば、その株式の下落リスクを想定して30％以上の額を債券に充てるなど分散投資をしておくことが重要になります。
例えば1000万円で株を購入した場合、3割を超えて下落した場合は300万円超の損失が発生することが考えられます。300万円の損失に対して許容できないのであれば、安全資産として400万円程度を債券に充てるなど比率を確保しておく必要があります。
リバランスを行う
株価が下落した際は、自分が保有している投資商品に対してリバランスを行うことをおすすめします。例えば、投資金額が1000万円で株が600万円と債券が400万円と比率を6：4の組み合わせで購入していた場合、仮に今回の下落で株価が400万円になっていた場合は、追加で200万円追加で買付を行います。
株は高い時に売って、安い時に買うというのが鉄則です。株価が下落して資産が減っている時は更に下落するのではないかと心理的に買い増しするのは躊躇しがちですが、世界的に株価が下落した場合は時間が解決しますので、安く購入した分は株価が上昇した際に大きな利益になることは十分に考えられます。ただし、先程お伝えしたように、業績悪化などで特定の株式が下落した場合などは回復どころか更に下落して積み損を抱えてしまう事になりますので注意が必要です。日経平均株価など株価指数を必ず確認し買付時を判断しましょう。
